新東京エナジー(代表取締役:山本宰司)と新東京グループの太陽光発電事業

新東京エナジーが展開するメガソーラー
山本宰司氏が代表取締役を務める新東京グループの子会社、新東京エナジー(山本宰司代表取締役)は、メガソーラー事業に着手しています。メガソーラー(大規模太陽光発電事業所)は、関東に事業を展開しており、遊休地を活用しています。年間予想発電量は、一般家庭の約2,500世帯分に相当する880万キロワットになる見込みです。関東には12カ所の発電所を建設しており、これらを合計する最大出力は8.16メガワットを予定しています。

メガソーラーを建設する地域は、千葉県内で白井や市原、柏や香取の各市です。県外では茨城県、埼玉県、長野県などに展開しています。メガソーラーによる発電は売電を目的とするのではなく、投資ファンド向け商品として売り出すことを検討しており、国内での展開は、アジア地域への技術移転を視野に入れた第一歩として言われています。

2014年に誕生したばかりの企業、新東京エナジー
新東京エナジーは新東京グループの子会社として、2014年に設立しました。代表取締役を山本宰司氏に据えてスタートした企業です。1992年に創業された東証上場企業である新東京グループのひとつです。

新東京グループは主に環境問題を手掛ける会社で、地球や自然環境を守ります。それらの自然の恵みを未来の子供達に繋げることをテーマに努力を重ね、環境保全のために活動しています。環境問題を解決するエキスパートで、産業廃棄物の収集や処理、ビルなどの建築物の解体工事なども行い、事業を通じて自然環境の保存に積極的に取り組んでいます。

新東京エナジーでは新東京グループ同様、太陽光発電の事業を通じ、自然環境の保存に取り組んでいます。山本宰司代表取締役の下、積極的な事業展開を見せているのです。

メガソーラーの需要について
太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーを用いた事業は、国内に留まらず、海外でも幅広い注目を集めています。メガソーラーは日本をはじめとした多くの先進国で導入されていますが、まだ世界中に普及したとは言えません。「将来はアジアに技術移転したい」と山本宰司氏が語る理由は、世界中へメガソーラーを広めることです。

さらに新東京エナジーでは売電を目的としていません。投資ファンドとして活用するため、土地を持たない方でも太陽光事業に関われることが大きな特徴です。不動産投資をしたいという方に新東京エナジーでは、企画からメンテナンスまで幅広く提案します。今後、新東京グループのメガソーラー事業には要注目です。

株式会社新東京グループ
http://www.mr-shintokyo.co.jp/

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